生産維持に欠かせないEOL対策

最近、お客様より「EOL情報とCADの部品データの連携をしたいけど、どうしたらいいか?」とよく相談されます。実際の業務として、回路設計変更時や、回路変更以外の箇所でEOL部品があったとしても、製造依頼まで気づかないことも少なくないようです。適切な代替部品が見つかればいいですが、見つからない場合、納期遅れが発生し、大きな損害につながります。

EOLの発覚による影響

  1. 代替部品の特性によっては、大小関わらず、回路図変更が発生する
  2. 代替部品によっては、プリント基板設計上でのフットプリント形状の変更が必要
  3. 代替部品が見つからず、大幅な回路変更が発生する

こうなると、当然、変更コストもかかりますし、エンドユーザー様との納期調整、市場投入時期の大幅な遅延発生により、企業の事業計画、収支に大きく影響し、最悪の場合、企業存続に関わる事態も想定されます。

このような状況から、
企業にとってEOL対策は、『生産維持に欠かせない重要な業務』といえます。

低価格で構築できるデータ管理ツール Quadcept「CCM/CBM」

  • CCM:Cloud Component Manager 部品ライブラリ
  • CBM:Cloud BOM Manager 部品表管理システム

「CCM・CBM」はクラウド環境で利用でき、低価格で構築ができます。
電子CAD運用で欠かせない、「回路設計、基板設計の部品ライブラリ」「部品表」を管理でき、二重登録防止が可能です。また、購買DBとCCMとは最新情報の共有が可能になり、Quadceptの設計中に部品在庫、コスト、EOLなど多くの情報を確認するとが可能です。

CCM/CBMの標準機能

  1. 社内DBとの連携機能(CSV)
  2. 部品ライブラリデータ承認機能、差戻し機能
  3. 部品ライブラリ管理機能
  4. 部品表管理機能
  5. EOL、在庫、コスト、特性などでの高度な部品検索機能
  6. 回路図上へのEOL、在庫薄部品のアラート機能
  7. EOLへの製品逆検索機能
  8. 部品表改定履歴確認
  9. 改定履歴含めた部品表作成機能

CCM:購買情報と連携した高性能な部品データ検索

 

CCMにより、回路設計者は社内DBに登録されている在庫、価格、環境、EOLなどの情報を、部品ライブラリデータと情報共有することで、CAD画面上で確認、部品選定が可能になります。部品追加画面では抵抗、IC、トランジスタなどのサブカテゴリで絞り込み、次にメーカー名、パッケージ名、乗数をフィルターによる絞り込みができ、適切な部品を選ぶことができます。

また、検索一覧では量産対応可能な「標準部品」、「在庫」「価格」などのステータスの確認により試作時点で量産を考慮した部品選定が可能です。予め登録することで、部品データシート(PDF)の確認もできます。

CCM:EOLアラート自動表示機能

社内DBに「EOL」が登録された場合、ステータス内に「EOL」マークが表示されます。
回路図作成時にEOLを確認できることで、生産中止部品を除外し、部品選定が可能になります。

また、ライフサイクルが長い製品の場合、部品がEOLや終息していることも、少なくありません。例えば、流用設計で、一部の回路変更の場合、その周辺の部品の再選定、再設計は行いますが、電気的に実績のある回路ブロックは変更する必要がなく、EOLや入手困難などの情報を見落とすことも多いと聞きます。

上記の図のように、CCMとQuadceptはシームレスに連携していることから、EOLの確認方法は、Quadceptで回路図を開き、最新情報を取得することで回路部品上に、EOLアラートが自動表示されます。この自動アラート機能により、設計変更や流用設計時のEOL見落としがなくなり、回路設計の手戻り削減につながります。

CBM EOL部品からの製品逆探索機能

企業は市場ニーズに応える瞬発性と、製品寿命も短いことから、少量多品種の傾向にあります。
ほぼ毎日のように、EOLは発生しており、製品への改版も時間、コストがかかります。そのことから、回路変更が必要のない既存製品のEOLの確認まで手が回っていません。

EOLからの製品逆探索機能

CCM・CBMでは部品データ、設計完了後の最終部品表が管理でき、日々発生するEOL情報は管理者に自動でメール送信されます。上記の図にもあるように、EOLの部品型番から、製品、基板、使用部品数を逆探索することができ、EOL対策準備が容易になります。

ご紹介してきましたが、EOL対策、運用には、情報取得、管理など事前準備が必要です。
Quadceptでは部品データ作成から社内DB構築、連携など、企業に合わせた運用を支援いたします。この機会に『生産維持には欠かせない重要な業務』を見直していただくのはいかがでしょうか?

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